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今、自分がやっている仕事が本当に役にたっているのか、必要なものなのかと疑問に感じたことはないでしょうか？
些末で無駄と感じる業務（ブルシットジョブ）は意外と多いと感じているビジネスパーソンも多いと思います。
2021年8月29日の日経新聞『「どうでもいい仕事」の放逐を 日本企業、復活の条件』の中でも「与えられた仕事にブルシット的要素が多いと、働く人の熱意は低下する。仕事がもたらすはずの達成感や、「やればできる」という心理学でいう自己効力感も得られない。生活や世間体のためにイヤイヤ働くという、誰も得をしない不幸な状態が続くのだ」と指摘されています。
ブルシットジョブ（bullshit jobs）という概念を提唱したのは、アメリカの人類学者であり活動家のデヴィッド・グレーバー（David Graeber）です。
グレーバーは2013年に「On the Phenomenon of Bullshit Jobs: A Work Rant」というエッセイを発表し、この概念を初めて紹介しました。その後、2018年に彼の著書『Bullshit Jobs: A Theory』が出版され、この概念がより広く知られるようになりました。
グレーバーによると、ブルシットジョブとは、その仕事を行う本人さえも社会的に無意味だと感じている職業のことを指します。彼は、現代社会には意味のない仕事が増加しており、それが多くの人々の精神的健康や社会全体に悪影響を及ぼしていると主張しました。
※日本語版は「ブルシット・ジョブ――クソどうでもいい仕事の理論」
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ブルシットジョブが自己効力感に与える影響
ブルシットジョブ、つまり無意味だと感じる仕事が自己効力感に与える影響は、多岐にわたり深刻です。まず、このような仕事に従事し続けることで、個人の自己効力感が徐々に低下していきます。自分の能力や価値に対する信念が弱まり、日々の業務に対するモチベーションも失われていきます。
さらに、仕事の意味のなさを認識しつつ継続することは、精神的なストレスや不安を高める要因となります。自分の時間とエネルギーを無駄に費やしているという感覚は、長期的に見て個人の精神衛生に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、ブルシットジョブは個人のキャリア発達を停滞させる恐れがあります。有意義な経験やスキルを積む機会が限られることで、長期的なキャリア形成に支障をきたす可能性があるのです。
加えて、社会的に価値ある貢献をしていないという感覚は、個人の自尊心を著しく損なう可能性があります。自分の仕事が社会や組織にとって重要でないと感じることは、個人の価値観と職業生活との間に深刻な乖離を生み出し、全般的な無力感につながることがあります。
このように、ブルシットジョブが自己効力感に与える影響は複合的で、個人の心理的健康、職業的成長、そして人生全体の満足度にまで及ぶ可能性があります。ただし、これらの影響の程度や現れ方は、個人の性格、価値観、環境などによって異なることも忘れてはなりません。したがって、この問題に対処する際は、個々の状況を慎重に考慮する必要があります。
様々な議論
グレーバーのブルシットジョブ概念は大きな反響を呼び起こしましたが、同時に多くの批判や反論も引き起こしました。まず、この概念の定義が個人の主観に基づいているという問題が指摘されています。ある人にとって無意味に思える仕事が、別の視点からは重要な意味を持つ可能性があるという点です。
また、経済的視点からの批判も存在します。市場経済において、完全に無意味な仕事が長期的に存続することは難しいという主張があります。企業は利益を追求するため、本当に無意味な職務は自然に淘汰されるはずだという反論です。
さらに、仕事の社会的価値を客観的に測定することの困難さも指摘されています。グレーバーの主張が現実の複雑さを過度に単純化しているという批判があります。大規模な組織では、一見無意味に見える役割でも、全体のシステムを支える上で重要な機能を果たしている可能性があるという点も考慮する必要があります。
グレーバーの分析が主に西洋社会に基づいており、異なる文化圏での労働観を十分に考慮していないという文化的バイアスの問題も提起されています。さらに、グレーバーが提案する普遍的基本所得などの解決策に対し、その実現可能性や経済的影響の観点から疑問が呈されています。
研究手法や使用されたデータの信頼性に疑問を投げかける声もあります。最後に、特定の職業を「ブルシット」と呼ぶことが、その仕事に従事する人々の尊厳を傷つける可能性があるという倫理的な懸念も示されています。
これらの多様な批判や反論は、ブルシットジョブ概念の有効性や適用範囲について、より深い考察を促すきっかけとなっています。労働の意味や価値、現代社会の構造について、多角的な視点からの議論を喚起した点で、グレーバーの提起した問題は重要な意義を持つと言えるでしょう。
ブルシットジョブを減らすための対策
日本企業におけるブルシットジョブを減らすための対策は、多岐にわたります。
まず、業務の可視化と効率化を図り、各業務の目的と成果を明確にすることで不要なプロセスを特定し削減できます。同時に、デジタル化やAI活用により反復的な作業を自動化することも効果的です。
次に、意思決定プロセスの簡素化が重要です。根回しに依存せず、オープンな議論と迅速な意思決定を促進し、責任と権限の明確化により不要な承認プロセスを削減することができます。また、成果主義の導入も有効で、労働時間ではなく実際の成果や価値創出を評価基準とすることで、無駄な労働を減らせます。
組織文化の変革も不可欠です。「前例踏襲」や「調和重視」の文化から、イノベーションと効率性を重視する文化への移行が求められます。従業員の意見を積極的に取り入れ、業務改善を奨励することで、より効率的な組織運営が可能になります。
さらに、スキル開発と適材適所の実現、コミュニケーションの効率化、目的志向の組織設計なども重要な要素です。外部リソースの活用や定期的な業務見直しを行うことで、社内リソースを本質的な業務に集中させることができます。
最後に、リーダーシップの刷新が鍵となります。トップマネジメントが率先して無駄な慣行を見直し、効率的な働き方のロールモデルとなることで、組織全体の変革を促進できるでしょう。
これらの対策を実施する際は、日本の企業文化や従業員の意識を考慮しつつ、段階的に導入することが重要です。また、従業員との対話を通じて理解と協力を得ながら進めることで、より効果的な改革が可能となります。このように、多角的なアプローチを通じて、日本企業におけるブルシットジョブを減らし、より生産的で満足度の高い職場環境を創出することができるのです。
文化人類学者のデヴィッド・グレーバー氏は昨年邦訳の出た「ブルシット・ジョブ クソどうでもいい仕事の理論」（岩波書店）で、世の中の仕事の半分は無意味で、不必要で、ときに有害だという。氏によると、こうした仕事は5つの類型に分類できる。▼誰かを偉そうにみせるための取り巻き（例=ドアマンや受付係）▼雇用主のために他人を脅迫したり欺いたりする脅し屋（ロビイストや顧問弁護士）▼誰かの欠陥を取り繕う尻拭
